REIT DATA

2023. 7.21.Up Dated.

金本位制通貨が始まる（その3）

　今回は、金本位制通貨の登場によって、金融・不動産・投資等の業界はどうなるのかを考察してみます。

先ず、金融業界は、従来型の経済システムの根幹を支えてきた組織だと言えます。金融機関の仕事は、不換紙幣を使って利息を取るのが主たる業務になっていますが、従来の紙幣というのは日本銀行が原価10数円で印刷した紙きれを１万円ですと言って流通させていたもので、見方を変えれば玩具の子供銀行券と同じで、価値のない紙きれを価値のあるように見せかけていたものです。これが不換紙幣の本当の姿なのですが、金融機関はこれを元手にして貸付を行い、利息を得ていた訳です。本質的に見れば、これは詐欺ですから、詐欺による収益は不当収益になります。
このように言われないのは、金融のバックにはこの世界を牛耳っている組織が付いている為だと言えます。
金融を裏から支配しているのは、ロスチァイルドやロックフェラー一族のユダヤ系資本で、これらの一族は、金融システムを使って富を集め蓄積することで現実世界の絶大な権力を持つようになりましたが、彼らが権力を掴むためには、貨幣制度を広く普及させる必要がありました。
富とは保有する貨幣の量と皆が思うようにさせなければ、富の蓄積が権力には繋がりません。皆が貨幣経済の中で生きて、貨幣こそが人生を支配するという意識になってこそ、富が物を言うようになるのです。富は人間性を測る物差しでもなく、どちらかと言えば、日本では金持ちは尊敬の対象にはなりませんが、こんな人々にはお金で苦労させて、お金のありがたさを身に沁みさせることになります。
日本が長い間経済成長しないのはこの為の方策です。ユダヤ系資本が世界を支配するに当たって、日本のような国は邪魔になりますから、徹底的に洗脳し強固な支配下に置いておく必要があったのです。(勿論、政府や役所もユダヤ系資本の支配下です)
実はロスチャイルドやロックフェラーも表の組織であって、その背後には更に強力な集団が付いていて、彼らの目的や意図に逆らう者は徹底的に弾圧し、除去もしています。
人間一人の勇気では全く通用しないレベルの相手ですから、過去から多くの人々が不審死や自殺・事故死によって取り除かれています。まさに伏魔殿が金融業界ですから、その業務の有用性よりも悪魔の組織による業態という事で、未来には存在しなくなる業種です。
既に金融業界を牛耳っていたユダヤ系資本は壊滅させられていて、資産も没収されていますから、今は何の力を無くなっています。金融界を支配している連中は居なくなった訳ですから、それでも不換紙幣を使って利息を取っているのは自らの意思で悪事を行っていることになりますから、何れはなんと言い訳しようと自分の身に還ってくるのです。
このように見ると、金融界に明日はありませんが、これに関わってきた人たちも自らの行為を深く反省し改心しないと悪人と断定されて、相応の罰を受ける事になりますから、もう一刻の猶予もありません。
結論として、金融界は消滅確定の業界で、更に金融界に身に置いた人間は過去の悪事を清算させられることになりそうです。

次に、不動産業界は、この業界は世間から悪人として見られている業態ですから、今更善人の業界と言っても通用しません。不動産を使って適当に価値を創造して、それを動かすことで利益を得ていた仕事ですから、金融業界とは使うツールが違うだけで中身は同じだとも言えます。
不動産業も製造業と同じように原価を積み上げて、それに一定の利益率をプラスして販売価格を決めていたこともありますが、これは少数派です。いくら掛ったのかではなくいくらなら売れるとかと視点が優先されていて、物の価値を合理的に算定する知恵がないのがこの業界です。
一方で、不動産というのは常に需要がありますから、不動産業が無くなると不便になります。不動産自体が悪い訳ではなく、扱う人間や関わる人間が悪い事で様々な問題を起こしているのです。金融業界のように、扱う物も悪く、扱う人間も悪いという救いのない構造ではないので、不動産業界は物事を正しく考えられる人間によって再構築されるようになると考えられます。

3つ目は投資の世界です。この業界は金融業界と深く繋がっているので問題が大きいと言えます。それと嘘と騙しが横行している百鬼夜行の業界でもありますから、不動産業界と同じく人の問題が大きいと言えます。
一方で、何かを新しく始めるには一定の資本が必要ですから、資本を提供してくれる主体は必要となります。そして資本提供を行う主体は継続して何度も対応することで、その業態の実現性や可能性を吟味できるようになりますから、経験の蓄積が求められるので、出資行為の継続性が担保されるようなリターンは取れるだろうと思います。
所が今までの投資行為というのは金融に輪を掛けて悪事を行ってきていましたから、多くの投資主体は罪を問われるか、消滅すると思います。
例えば、ある投資会社の代表は人身売買・児童虐待の巣窟であったエプスタイン島の常連訪問者であったことが公表されていますから、これらの組織に融資や出資を行う事自体に問題が生じます。エプスタイン島の訪問者リストには更に多くの政治家・芸能人・著名人・富裕層が名を連ねていて、口では言えないような残虐な非人道的行為を行った罪があります。こういう悪逆非道な世界に足を踏み入れたのは、所謂支配層に居る人達で、自分たちが世界を支配しているのだから、罪なんかあり得ないという感覚で非道を行っていたと言えます。このリストには投資業界の著名人も何人か含まれていますし、他にも業界人が居るようですから、投資行為そのものよりも非人道的な悪逆非道を行った人間が多く含まれている業界なので、先ずは一旦清算してから新たに造り直さなければならないと思います。